太陽光発電施設を作る

太陽光発電施設を作る

太陽光発電施設を作る

施設の設置場所を綿密に選び、設計から電力会社との交渉までしっかりとした手順を踏むことで、さまざまなリスク抑制が可能になり、利益拡大につながる。

 

用地の選択

用地選びは太陽光発電施設を作る第一段階である。
太陽光発電で発電した電気は、電力会社が管理する変電所から電力消費者へ渡る。
だから太陽光発電施設の第一条件は「近くの変電所の容量に空きはあるか」ということである。
そして、変電所の空きがわかったら、鉄塔や電柱などの送電網があるかどうかを調べる。送電網までの距離が近ければ近いほど初期費用は抑えられる。
次に、土地の形状を確認し、土地調査の結果を元に365日分の影をシミレーションした「日影図」を作成し、太陽光パネルが何枚設置できるかなどのシミレーションを行う。その上で、年間の発電量と土地の価格を比較し、見込める利益を出す。

 

@変電所の容量にの確認

A送電網の確認

B土地の形状・陰の確認

C発電量と土地の価格を比較し、予想される収益を出す

 

土地の検証

発電所を設置するにあたって、「工事業者」としての知識が足りず、見積もり以上のコストがかかることがある。「工事業者」としての目線があれば、防げることが多い。
また、例えば検討している土地の隣に空き地があったとする。今後そこに影を作るようなマンションやビルが建ち、発電量への影響が出る可能性があると考えられるかどうかという「エンドユーザー」としての目線も必要となる。

 

「借地」と「購入」を併用

借地のメリットは初期費用がかからないことである。一方で、土地の所有者が代わった場合など、権利に関するトラブルが発生するかもしれないというデメリットがある。
購入のメリットは借地と違い、権利に関するトラブルはないが、都市部以外の土地は資産としての価値が低く、転売が難しいというデメリットがある。
メリット、デメリットを踏まえて、併用も検討することが大切。

 

発電所の認定と事前協議

用地が確定したら、固定価格買収制度を利用し、電力を売るためには経済産業省に発電所設置の許可を求める必要がある。
認定を受けたら、電力会社が保有する送電網と連係するため、事前協議が定められている。協議の結果、連係の手続きが進めば、接続の際に必要なコストが出される。この段階で発電所の建設に取り掛かる。

 

経済産業省からの認定に1ヶ月、電力会社との事前協議に1ヶ月から3ヶ月がかかるのか、時間短縮は、少しでも無駄なコストを出さないために必須である。

 

時短テクニック

@認定や事前協議に必要な資料を前もって準備しておく。

 

A既存の施設を購入
 ・設備が完成しており経済産業省からすでに認定を受けている施設
 ・稼働していて電力を売っているものの持ち主が売却を希望している施設
売りに出ている施設の注意点
・相続問題の可能性を考え、土地権利の確認
・物件購入後のコストと利益をシミュレーションし、新たに施設建設する際と物件購入を比べ、リスクの低い方を選ぶ

 

構造計算

法的には必要とされていないが、太陽光パネルが風に耐えられる設計をするために、構造計算をして風向きや風の強さを想定するべきである。しかし、メーカー推奨の強度を確保するがゆえに、無駄なコストをかけてしまっている施設も少なくない。メーカーは施設ごとに調査をしていては労力がかかるために画一的に過度な強度の工法を推奨している。そのまま設計しては、初期費用が無駄にかかりかねない。だから専門的な設計士の元、構造計算をした上で、適切な強度の施設を作ることが必要である。

 

太陽光パネルの選択

太陽光パネルの場合大切なのはコスト優先の考え方である。海外製品は不良品率が2?3%、一方国内製品は1%未満。しかし、価格は3倍程度違う。ここでコスト優先の考え方で海外製品を選び、不良品が出たら交換すればいいと割り切ることが大切だ。多額の設備投資より不良品が出たら交換するという考え方により、何千枚もパネルを要するメガソーラーの維持が可能だ。
また、パネルの種類はコスト優先で考えつつも、品質とのバランスも考えて選択することで、設備の安定性を保てる。

 

一つ一つの段階を怠らず、専門家の知識を役立てることが鍵である。徹底的な検証が、コストを抑え、安定した発電量と利益を出し、リスクを抑えるのである。

 

 

そもそも太陽光発電投資とはどのようなものなのか?